大会

東京オリンピックスポンサー(ステークホルダー)企業一覧!不買運動や撤退する企業は?

東京オリンピック スポンサー ステークホルダー

東京オリンピック開催が近づき、良くも悪くもオリンピックスポンサー企業に注目が集まっています。

丸川珠代五輪相の言葉を借りれば、ステークホルダー(利害関係者)ですね。

オリンピックが簡単に開催中止無観客にできないのには、スポンサーの意向もあるようです。

今回はそんな東京オリンピックスポンサーについてまとめてみました。

〜もくじ〜

東京オリンピックスポンサー(ステークホルダー)企業一覧!

東京オリンピックスポンサーランクにより4種に分けられており、それぞれ、スポンサー料使用できる権利の範囲に差が付けられています。

ワールドワイドオリンピックパートナー

コカ・コーラ

ノンアルコール飲料

Airbnb

民泊サービス

ALIBABA

オンラインモール、決済サービス、クラウド・コンピューティング:中国

Atos

情報技術

ブリヂストン

タイヤ、免震ゴム、自転車

Dow

化学製品

GE

エネルギー、インフラ、照明、輸送他

Intel

半導体、VR、5G

OMEGA

時計、計時、採点システム

パナソニック

AV機器、白物家電、電動自転車

P&G

家庭用品

SAMSUNG

無線通信機器

TOYOTA

モビリティー

VISA

クレジットカード他決済システム

東京2020オリンピックゴールドパートナー

アサヒ

ビール&ワイン

アシックス

スポーツ用品

Canon

スチルカメラおよびデスクトップ・プリンター

ENEOS

石油、ガス、電気供給

東京海上日動

損害保険

日本生命

生命保険

NEC

パブリックセーフティ先進製品とネットワーク製品

NTT

通信サービス

野村証券

証券

富士通

データセンターパートナー

みずほ銀行

銀行

三井住友銀行(SMBC)

銀行

三井不動産

不動産開発

Meiji

乳製品・菓子

LIXIL

住宅設備部材&水回り備品

東京2020オリンピックオフィシャルパートナー

味の素

調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品

アース製薬

家庭用殺虫剤、虫よけ、肥料、培養土及び除草剤

Education First Japan

語学トレーニング

airweave

寝具

キッコーマン

ソース、酢、みりん、料理酒

KNT-CTホールディングス

旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス

JTB

旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス

CISCOシステムズ合同会社

ネットワーク製品

SECOM

セキュリティーサービス&プランニング

ANA

旅客航空輸送サービス

ALSOK

セキュリティーサービス&プランニング

大日本印刷

印刷サービス

大和ハウス

施設建設&住宅開発

東京ガス

ガス・ガス公共サービス

東京メトロ

旅客鉄道輸送サービス

TOTO

水回り備品

東武トップツアーズ

旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス

TOPPAN

印刷サービス

成田国際空港

空港運営

日清食品

カップ麺、袋麺、チルド麺、冷凍麺

日本郵便

郵便

日本空港ビルデング

羽田空港運営

JAL

旅客航空輸送サービス

JR東日本

旅客鉄道輸送サービス

久光製薬

外用鎮痛消炎剤

三菱電機

エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク

ヤマトホールディングス

荷物輸送サービス

リクルート

人材サービス&オンライン学習及び教育サービス

読売新聞

新聞

朝日新聞

新聞

日経新聞

新聞

毎日新聞

新聞

東京2020オリンピックオフィシャルサポーター

AOKI

ファッション、ブライダル、エンターテイメント

Aggreko

仮設電源サービス

ECC

教育

EY Japan

監査、財務、税務、プロジェクトマネジメント、企画・運営管理コンサルティング

KADOKAWA

出版社

GOOGLE

IT企業

コクヨ

文具・家具メーカー

清水建設

総合建設業

TANAKAホールディングス

田中貴金属の持ち株会社

テクノジム

フィットネス機器

乃村工藝社

空間創造事業

パーク24

駐車場事業

パソナグループ

人材サービス=人材派遣、人材紹介・斡旋、人事採用・管理・配置支援サービス、企業向け研修

ボストンコンサルティンググループ

戦略コンサルティング、プロジェクトマネジメント、企画・運営管理コンサルティング

丸大食品

ハム、ソーセージ、ウインナー、ベーコン、魚肉ソーセージ、かまぼこ、ローストポーク、スペアリブ

モリサワ

文字・フォント・ソフトウェア

ヤフー

IT

産業経済新聞

新聞

北海道新聞社

新聞

不買運動や撤退する企業は?

東京オリンピックでは一時、会場内で酒類の販売が認められるとの報道が出た時には、スポンサー企業のアサヒビールTwitterでトレンド入り。

さらに同社商品の不買を訴える声もあがる事態となり、一転、酒類の販売を断念する経緯がありました。

また、東京オリンピックスポンサーの中には撤退とまではいかなくても、オリンピック延期を求めている企業もあるようです。

英紙フィナンシャル・タイムズ(電子版)は4日、東京五輪の一部スポンサーが、水面下で大会を9~10月に延期することを提案したと報じた。同紙によると、ある企業幹部は「主催者が7月開幕と決めているようなので、この提案が大きく影響するとは思わない。それでもワクチン接種が進み、気候が涼しくなり、国民の反対も減ってから開催する方が得策」と語った。

KYODO

具体的な企業名はわかっていませんし、必ずしも延期が最善の策ではないとは思いますが、積極的に開催しようとするスポンサーよりも好感が持てますね。

まとめ

多くの企業は、知名度を上げたり、企業イメージを高めたりするために多額のお金を払ってスポンサーになっています。

しかし、東京オリンピックの場合、スポンサーになることが必ずしもプラスではなくて、マイナスの効果も出ているようです。

今後のオリンピックスポンサーになりたいという企業は減っていくことでしょう。

しかし、これは肥大化商業化しすぎたオリンピックを見直すチャンスなのかもしれませんね。

オリンピックについて、改めて考えてみたい人には下記の本がお勧めです↓